建物のライフサイクル二酸化炭素総排出量分析によると、総排出量の約70％が運用時に排出されると推定され、この運用時における排出量を大幅に削減できる省エネルギー建築が地球温暖化防止に有効である。省エネビルを計画する場合、ひとつ手法のみでは大きな効果が望めず、いくつかの手法を組み合わせる必要がある。本技術は、環境保全性・経済性の観点から省エネビルを総合的に評価し、顧客にとって費用対効果の高い省エネ手法の組合せを迅速かつ容易に提案することを目的とする。

　建物情報・各種省エネ手法情報を与え、イニシアルコスト・エネルギーコスト（電気料金、ガス料金、水道料金）・ライフサイクルCO2（LCCO2）をシミュレーションにより求める（図１参照）。省エネ手法の組み換えを連鎖的に行いながら、費用対効果の高い順に逐次自動的に組み合わせて環境保全性・経済性の観点から最適な省エネ手法の組合せを迅速かつ容易に提案するコンピュータソフトである。熱経済性ベクトル図、環境経済性ベクトル図（図２，３参照）を作成することにより結果をビジュアルに表現して提案する。

　本技術の効果は、顧客の要求にあった実現性の高い最適な省エネルギー手法の組み合わせを短期間で容易に提案できることである。本技術の最大の特徴は省エネ手法自動組み換え評価技術である。これは従来にない独創的な技術で自動的に各種省エネルギー手法を何度も組み換えながら、費用対効果の高い順に逐次組み合わせて評価する技術である。費用対効果の費用としては初期費用、効果としてはエネルギーコストおよびライフサイクルCO2削減量が評価でき、ベクトル図によりビジュアルに表現される。与えられた初期費用に対し最も効果の高い組み合わせを提案できる。

1. 【用　　　途】 事務所・店舗・ホテル・病院。これ以外の用途については、詳細データを与えることにより分析可能である。
2. 【地　　　域】 全国１０地点。これ以外の地域につては、気象データ、電気・ガス料金データを与えることにより分析可能である。
3. 【省エネ手法】 建築、空調・換気、熱源、電気、給排水、衛生に関する約100種類の省エネルギー手法およびその組み合わせについて分析可能である。
4. 【適 用 実 績】 キャノン本社棟新築工事　他約１６０件