JICE 一般財団法人国土技術研究センター

JICEレポート

JICE REPORT 第42号

表紙

 表紙は、日本における積雪量の分布を示したものであり、日本海側と太平洋側では雪の降り方が異なる。

 日本海側の山間部では、西高東低の気圧配置と、列島を縦断する山脈の影響により、冬期を通じて大雪に見舞われる(図1)。また、寒気が日本海中部まで南下すると沿岸部でも大雪となる。

 日本は世界屈指の雪国であり、人口10万人以上の都市の年間降雪量では上位3位までを日本の都市が占める。
 多くの雪が積もることで災害も発生する。大正7年1月に新潟県の三俣で発生した雪崩害は、記録に残る近代以降で最悪となる158名もの犠牲者を出した (写真1)。

 太平洋側では、乾燥した季節風(からっ風)が吹き晴天に恵まれやすいが、冬型の気圧配置が崩れる晩冬から初春にかけては、南岸低気圧を主な要因として関東甲信地方の平野部でも大雪となることがある(図2)。

 2014年(平成26年)2月には、強い寒波が日本列島上空に流れ込むとともに南岸低気圧が通過し、関東甲信地方では記録的な大雪となった。山梨県甲府市では最深積雪が114cmを記録し、国道139号では大規模な立ち往生が発生するなど(写真2)、山梨県内の道路と鉄道が長期にわたり不通となった。

 雪に慣れていない太平洋側地域で降雪が予想される場合には、気象情報や道路交通情報を収集して、不要不急の外出を控えることが望ましい。車を使う場合には冬用タイヤへの履き替えやチェーンの準備が必須となる。また、過去の大雪による被害を調べる、孤立の恐れがある中山間地等では早期避難を検討するなど、万が一の事態を想定して日頃から準備をしておくことも大切である。
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もくじ

ページ番号 内容
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目次と特集について

001

年頭所感

自分ごと化する力

●一般財団法人国土技術研究センター 理事長 徳山 日出男

004

特集

激甚化する自然災害に対する危機管理の心構え

●東京大学 生産技術研究所 客員教授 伊藤 哲朗 氏

022

流域治水の本格的実践のすすめ
〜特定都市河川浸水被害対策法の運用を通じて激甚化する水害に備える〜

●河川政策グループ 主席研究員 矢内 祐一

●河川政策グループ 副総括(研究主幹) 須賀 正志

●河川政策グループ 首席研究員 柳澤 修

026

土砂災害対策としての道路管理版BCP の必要性について
〜平成30 年7 月豪雨災害の被災地「広島」を事例に〜

●道路政策グループ 研究員 多田 ~

●道路政策グループ 上席主任研究員 上田 章紘

●道路政策グループ 主席研究員 森 飛翔

●道路政策グループ 主席研究員 沖津 太朗

●道路政策グループ 副総括( 首席研究員) 乙守 和人

030

要配慮者の避難訓練の実効性強化と防災まちづくりへの期待

●都市・住宅・地域政策グループ 首席研究員 沼尻 恵子

●都市・住宅・地域政策グループ 首席研究員 朝日向 猛

●都市・住宅・地域政策グループ 首席研究員 佐々木 正

●都市・住宅・地域政策グループ 総括(研究主幹) 牧野 浩志

034

災害応急対策等における建設関連企業の役割と今後の課題
〜業界ヒアリングを実施して〜

●技術・調達政策グループ 上席主任研究員 福田 健

●技術・調達政策グループ 上席主任研究員 加藤 耕一郎

●技術・調達政策グループ 研究員 白井 髣T

038

国土政策研究所 講演会

2050 年カーボンニュートラルに対するコンクリートの挑戦

●東京大学 大学院工学系研究科 建築学専攻 教授 野口 貴文 氏

054

事業紹介・事業報告

第36 回 技術研究発表会の報告

●情報・企画部 研究員 石川 直樹

056

国土技術開発賞

●情報・企画部 技術参事役 田邊 輝行

058

建設技術審査証明事業の動向と審査証明技術の紹介

●技術・調達政策グループ 上席主任研究員 高橋 千明

●技術・調達政策グループ 首席研究員 大場 敦史

●技術・調達政策グループ 主任研究員 鈴木 圭一

062

第32 回 日・韓建設技術セミナー開催報告

●情報・企画部 研究員 石川 直樹

●道路政策グループ 上席主任研究員 丸山 大輔

●技術・調達政策グループ 上席主任研究員 福田 健

●技術・調達政策グループ 主任研究員 鈴木 圭一

066

前号の紹介