利根川の治水の要「中条堤」

　中世以降、利根川の治水の要の役割を果たしてきたシステムに「中条堤」と「控堤」がありました。中条堤は、利根川に合流する福川の右岸にある自然堤防を活用して造られた延長約８kmの堤防で、上流の利根川からあふれた氾濫水を一時的に貯めることにより、下流の忍領などへ氾濫が拡がるのを防ぐための施設です。

　この中条堤付近は、利根川の勾配が急に緩やかになる地点であり、またこの辺りから下流に大きな沖積平野が拡がっている治水上大変重要な地点です。さらに、この中条堤が利根川にぶつかる地点のすぐ下流に酒巻・瀬戸井の狭窄部といって川幅を狭くしておき、洪水が流れにくくするとともに、利根川の左岸には文禄堤を築いてあります。この中条堤、狭窄部、文禄堤の３つの施設がちょうど漏斗(ロウト)の型を構成し、利根川上流で発生した洪水を受けとめるようになっています。

　利根川の上流で発生した洪水は、まず江原堤で一部が越流し、中条堤に向かいます。本川の洪水は越流しながらもその勢いを失うことなく文禄堤に沿って流れ下るが狭窄部において行き場を失い、中条堤に沿って溢れ出し遊水を始めます。この一連の施設のよる漏斗が遊水機能を発揮し、大河利根川の洪水を貯留、調節することにより酒巻・瀬戸井より下流の利根川には制限された流量しか流れなくなり、流量的には中小規模の扱い易い河川となっていました。

　また、中条堤より下流の利根川右岸の沿川には、ほぼ全域にわたり低い利根川堤防と「控堤（水除堤）」群が分布しており、この控堤により囲まれた「領」と呼ばれる水利及び堤防によって利害を等しくする一団の区域を、中小洪水から防御していました。また、大洪水の場合、中条堤よりあふれた氾濫水が各領毎の控堤で貯留されながら徐々に下流に流れ下り、結果的に最下流域である江戸の町への洪水被害を軽減していました。

　江戸を大洪水から守ってきたこれらの治水施設ですが、例えば中条堤が「論所堤」と呼ばれるように中条堤の上流側と下流側で洪水頻度の違いが大きな対立を招いていました。江戸時代は、幕府の強権のもと統制されてきましたが、明治期になりこの対立が表面化し、明治２３年には帝国議会にまで取り上げられるに至りました。明治４３年の大洪水で中条堤が破堤し、その修復をめぐり埼玉県政が大混乱に陥り、当時の県議会の権限外であった知事不信任決議が採択されるといった異常事態となりました。結果、中条堤上流の利根川右岸の堤防が強化され中条堤による利根川の遊水機能は失われることとなりました。この騒乱は、社会的に氾濫に対する旧藩時代の地域格差が許されなくなったことから発生したもので、結果として、中条堤を中心とした地域・流域全体で洪水被害を分担するシステムが崩壊することとなりました。

　中世以前は技術が未熟でいつも至るところで洪水被害が発生しており、また住民が持っている情報も限られていたため、洪水被害の地域格差を固定化することが可能でしたが、明治期以降それが不可能になったことを明らかにさせたのが、この中条堤システムの崩壊です。このため、連続堤により洪水を河道の中に封じ込めることとなり、上流のダム群や遊水池、調節池による洪水調整が必要となったと言われています。

　また、この明治４３年の大洪水で、東京において他県をしのぐ被害が発生したことから、これ以降、群馬、埼玉、茨城、栃木、千葉に加え東京が利根川の治水費の地方負担を受け持つようになり、東京が初めて利根川治水の全面に立つこととなりました。すなわち、東京に被害を及ぼすような洪水を防ぐための利根川上流域での治水対策に必要な費用を東京が負担するといった意味とあわせて、これまで中条堤システムにより上流域で洪水を溢れさせることにより軽減されてきた東京の洪水被害に対する費用を、上流の治水事業に対して応分の負担をすることにより相殺しようとするもであったのでなないでしょうか。

　洪水とは、例えば「右岸が溢れれば、左岸が助かり」、「上流で溢れれば下流が助かる」が、「上流を溢れなくすると下流が危なくなる」など、どこかで被害が出るもので、治水計画の基本は、左右岸や上下流で洪水被害のリスクをどう分担するかを決めるものです。対立する利害を調整して地域全体の安全のバランスをとるのが河川管理者の責務であり、これまでの治水の歴史も踏まえつつ「安全に安心して暮らせる国土」の実現を目指していく必要があると思います。

　　　出典：パンフレット「江戸時代の利根川」　国土交通省　関東地方整備局　利根川上流工事事務所

　　　参考文献：「アーバンクボタ　No.19　特集利根川」（株）クボタ　発行

（渡邉　泰也）